シード期とは？スタートアップに欠かせない資金調達と5つのポイント

起業を成功させるには、準備期間であるシード期に土台づくりを固めておくことが大切です。事前に資金調整や事業内容の仕組みやアイデアを検討しておくことで、起業までの流れがスムーズに進められます。

実際に起業の準備で不安を抱えるときは、支援を借りながら起業家に相談する方法もおすすめです。

シード期とは何か、スタートアップに欠かせない資金調達の方法や5つのポイントを解説します。

シード期とは？

起業前の時期を指しており、商品やサービスのアイデアや仕組みを考えている段階やある程度の形づくりができている段階をシード期と呼びます。

ビジネスを展開する土台づくりに取り組む時期で、収益にはつながっていない状況です。市場を調査して自社の強みを活かしたアイデアを考えたり、事業計画に関する内容を検討します。

横のつながりや人脈を活用して企業が事業を続けるための土台をつくり、長く経営が継続できるように調整しましょう。

資金の調達について準備を少しずつ進めておくと段階を踏んで経営を安定化できます。

アーリー期について

起業した直後の段階はアーリー期と呼ばれており、本格的に資金を調達する必要が出てきます。商品やサービスの開発を始め、マーケティングなど起業全般にかかる資金を工面しなければいけません。

今後の事業内容が安定化できるかどうかを決める大事な時期になるため、できる限りの資金援助を受けながらビジネスを軌道に乗せる必要が出てきます。

社会の貢献につながるビジネスモデルを展開して多くの人にサービスを提供するためにも、微調整を繰り返しながら成功に向けて努力を続けましょう。

ミドル期について

起業の事業内容が順調に安定化してくる時期は、ミドル期と呼ばれています。商品やサービスの内容をあらためて見直しながら、顧客のニーズに合わせて調整を再度進める流れが必要です。

商品やサービスの開発にかけた費用を少しずつ回収できるものの、今後も長期的に経営が続けられるように資金を投入していく必要もあります。

少しずつ社会からの認知度があがっていき企業の名前が広まる時期でもあるため、顧客や取引先からの信用が高まりやすくなるところも特徴です。

レイター期について

起業後に事業内容の収益が安定化する時期は、レイター期と呼ばれます。

商品やサービスが安定的に受け入れられて企業としてプラスにつながる利益回収につながり、新しい事業開発に向けて調整を進める流れです。

企業としてのブランドや知名度が確立する時期で、社会からの信頼性が確実のものになります。

顧客や取引先だけでなく金融機関からも信用されやすくなり、経営全体の流れが安定的になるので起業後にレイター期を目指すことを目標にしましょう。

シード期の資金調達の方法

起業前のシード期は、資金調達の準備を少しずつ進めておく大事な時期です。

起業後の手間を少しでも減らすためにも、シード期に取り組める資金調達の方法を見ていきましょう。

①貯金を使って調達する

起業に関わる費用を集めるときは、まずは自力で貯金しておく方法が一般的です。会社員から起業の準備を進めておきたいときは、毎月少しずつ資金を貯金しておくことで、いざというときのための保険にもつながります。

企業として社会的な信用が得られず融資が難しいと考えられるときも、自分の資金を使うことで準備を進めることが可能です。

起業にどのくらいの費用がかかるのかあらかじめ逆算しておき、できる限りの準備を進めておくとスムーズな起業準備につながります。

②国の補助金や助成金を使う

起業を支援する取り組みには、国の補助金や助成金の制度に申請して活用する方法があります。

基本的には書類作成の手間や資金は後払いになることが多いものの、申請が通れば事業内容を円滑に進めるためのサポートにつながるところがメリットです。

また、従業員を支援できる助成金や事業に関わる補助金など、開業後にも有効活用できる制度があります。自社の事業規模や事業内容と検討しながら、利用できそうな制度があれば制度を有効活用してみてください。

③銀行から資金を援助してもらう

起業で資金調達をするときの王道の方法で、安全に費用を確保できる方法です。ただ、銀行から資金の援助を受けるには社会的な信用を勝ち取る必要があり、初めて起業する人にとってはハードルが高くなる懸念があります。

ある程度事業が軌道に乗った段階なら援助を受けやすくなるため、初期の段階での支援が難しいときは自力で費用の準備が必要です。

まとまった資金が必要なときは、銀行からの援助ができるかどうか相談に乗ってもらいながら準備を進めましょう。

④投資家から援助してもらう

起業するときは、投資家から企業の未来を見込んで支援してもらう方法があります。

企業の事業内容や企業理念に共感してもらえれば、初期費用にかかるお金を工面してもらえるため、集中しながら事業の準備が進められるところも利点です。

事業が軌道に乗ってくると利益を生み出せる好循環ができて新しい資金を援助してもらえる可能性もあがります。

起業するときの資金は、投資家から援助してもらう機会をつくる方法を検討しましょう。資金調達については以下の記事で詳しく紹介しています！
≫「資金調達は仲間集め」起業が楽になるエクイティァフイナンスの実態

シード期の投資にもデメリットはある？

資金の調達は自分の貯金を使って取り組めると安全ではありますが、資金調達ができないときは銀行の融資や投資家から資金を獲得する必要が出てきます。

ただ、投資を受けるにもデメリットはあり、利子の問題や途中で資金調達のトラブルにつながってしまうなど、余計な手間がかかってしまう可能性を考慮することが重要です。

資金調整に取り組むときは、できる限りトラブルに発展しない形で協力が受けられるように調整することが求められます。

スタートアップに関する支援を利用する

ベンチャー起業や社会起業家を目指す形の起業に取り組むときは、起業の支援事業のサポートを受ける方法がおすすめです。

起業全般に関する相談から開業後の相談まで、資金調達だけでない幅広いサービスが受けられます。初めての起業で資金調整について悩みを抱えるときは、スタートアップを支援する企業を利用するとスムーズに準備を進められる流れです。

横のつながりをつくるときにも有効活用できるので、起業仲間を探したいときにもぜひご活用ください。

シード期に確認しておきたい5つのポイントを解説

起業前に準備を進めておくと起業後の流れがスムーズに進むメリットがあります。

シード期に確認しておきたい5つのポイントを解説するので参考にしてください。

企業のビジョンに共感してくれる社員の確保

企業の事業が軌道に乗るかどうかは、企業理念やビジョンに共感できる社員を確保できるかが重要です。利益の獲得以外の志を共有できると、意見交換を進めながら課題を一緒に乗り越えられる関係性が生まれます。

企業のビジョンにあまり共感できない社員とともに働いてしまうと、途中でトラブルにつながる可能性が高くなって人材を失うリスクや再調整の手間がかかる懸念があるからです。

長く一緒に協力し合える関係性をつくって事業を発展させるためにも、企業のビジョンに共感してくれる社員を確保しましょう。

事業計画の詳細を考えて作成する

それぞれの成長期に合わせてどのような目標を達成していたいのか、未来の事業目標や計画をあらかじめ考えておきましょう。

法人で起業するときは、事業計画書を提出すると銀行からの融資が受けやすいメリットがあります。

計画や目標を立てておくことで微調整を繰り返しながら事業を安定化させる仕組みつなげられるので、企業として長期的に経営を続けたいときは詳細まで作成しておきましょう。

事業を展開できるスキルを持つ人材の確保

企業の事業内容を継続して実施するためには、商品やサービスを提供できる人材を確保する必要があります。

社会貢献につながる素晴らしいアイデアを思いついたとしても、能力を兼ね備えた従業員がいないと現場はまわりません。

事業内容を円滑に進めるためにどのような人材が必要なのかを検討して、企業のビジョンに合わせた人材を採用する必要があります。

経費削減につながる工夫を取り入れる

企業の事業が安定化するまでは、できる限りコストを抑えて運営を続ける必要があります。

従業員の確保以外にも業務委託で仕事を任せられる部分はないか検討し、なるべく経費がかからない事業内容の運営方法を仲間と相談しながら進めることが重要です。

資金の調達が必要なときは、国の支援金や助成金を活用して経営が安定するまでの基盤を整えましょう。経費削減につながる工夫を取り入れることで、問題なく事業を続けるためのサポートにつながります。

投資家やお金のサポートができる存在の確保

起業を安定的に進めたいときの資金調達には、投資家やクラウドファンディングなどの支援を受ける方法があります。

自力で貯金しながら起業の頭金にする方法と並行しながら、どうしてもカバーできない部分は周りからの応援や協力を借りて準備を進めましょう。

スムーズに起業を進めるときは、周りの投資家からお金のサポートができる存在を確保しながら事業が安定するまでの資金につなげてみてください。
≫起業の準備で必要なものとは？法人・個人事業主の失敗を回避する方法

シード期は起業前の準備期間で重要な時期

シード期とは何か、スタートアップに欠かせない資金調達の方法や5つのポイントを見てきました。

シード期とは、起業前の時期で商品やサービスのアイデア、仕組みを考える基礎の時期です。資金調整の方法には、自力で貯金することや国からの支援を受ける方法、銀行から融資を受ける方法を取りあげました。

起業の準備を進めるときは、事前に未来の計画や目標を考えながら安定的な事業を続けるために、企業理念に共感できる人材を確保することが重要です。

これから起業を進めたい方は、スタートアップの支援事業からサポートを借りながら準備を進めてみてください。