ガイアックス「Blockchain Biz」編集長の著書 『基本用語から最新規格までをわかりやすく〜ブロックチェーン用語集』 技術の泉シリーズの新刊として発売!

株式会社ガイアックスが2016年から運営するブロックチェーン情報サイト「Blockchain Biz」の編集長、峯 荒夢による著書の出版が決定しました。「基本用語から最新規格までをわかりやすく~ブロックチェーン用語集」として株式会社インプレスR&Dの技術の泉シリーズの新刊として発売されます。  また、9月22日に池袋サンシャインシティで開かれる技術書の祭典「技術書典7」では、著者の峯 荒夢が「さ25D」のブースにて、本書50冊を限定販売する予定です。

【GaiaKitchen Lightning Talk 01】 cheerfor 〜未来の社会の実現に向けて〜

世の中には応援が必要としている人がたくさんいます。そして、応援したいけど、いい方法がないと思っている人もたくさんいます。 お金を送らなくても、直接手伝わなくても、商品を買わなくても、力になる応援ができる応援する仕組み、それが「cheerfor」です。 この「cheerfor」で未来の応援の形を作りたいと思ってます。ぜひ応援、cheerをよろしくお願いします!

日本初、お金を使わずに投げ銭の仕組みを実現!応援を届けるサービス「cheerfor」を開発〜ブロックチェーンの活用で手数料ゼロに〜

一般社団法人日本ブロックチェーン協会の代表理事を務める株式会社ガイアックスは、応援メッセージを送るだけで、個人や団体に応援ポイント(チア)を送ることができるサービス「cheerfor」の試作版を開発し、5月末から希望者を対象にテスト運用を実施します。ブロックチェーンを活用した同様のサービス展開は日本で初めての試みとなります。

ベトナム発の旅行テック企業Triip、ブロックチェーン技術により 世界初、零細企業・個人まで網羅する旅行マッチング「Triip Protocol」を構築 〜シェアリングエコノミーで世界の旅行業界構造を一大転換へ〜

株式会社ガイアックス(本社:東京都千代田区、代表執行役社長:上田 祐司、証券コード:3775、以下ガイアックス)の子会社であるGaiaX Global Marketing & Ventures Pte.Ltd. (本社:シンガポール、CEO:石川 潤、以下GGMV)が出資しているTriip Pte. Ltd.(本社:シンガポール、CEO:Hai Ho、以下Triip)は、ブロックチェーンによる新しい旅行マッチングサービスのネットワーク「Triip Protocol」を構築し、今月から運用を開始しました。 Triip Protocolでは、旅行者にとってより有用な情報が提供され、旅行や施設を提供する事業者にとっても、よりターゲットを絞った効果的な広告を出すことなどが可能になります。
Aram Mine

ラジオ番組 SPARK IGNITIONでブロックチェーンとシェアエコの未来を語った

2018年2月19日から3週連続で、ラジオ日本のSPARK IGNITIONというラジオ番組に出演する機会をいただきました。今回出演させていただいた番組は、イノベーションに関するディスカッションにやアイデア創出にとどまらず、生まれたアイデアを、起業家、スタートアップ、クリエイター、コンサルタントなどと具体化し、トライアル的な事業化、アクセラレーションなども行うプロジェクトの一環となっています。

ブロックチェーン界隈における潮目の変わり

2017年末の仮想通貨の値上がりから、ブロックチェーンに対する流れが変わってきたことを感じています。仮想通貨という言葉の認知率はかなり100%に近づいてきており、ブロックチェーンという言葉の認知率の上昇も肌で感じています。
Aram Mine

JBA Meetup Vol.3などで見えてきたICOの世界

ICOという言葉をご存知でしょうか。Initial Coin Offeringの略で、ブロックチェーンを使ったサービスにおいて、そのサービスが開始される間に、そのサービスのコインを売り出す行為のことを指します。ICOをするサービスは、サービス開始前にコインを販売することで資金を得ます。

株式会社電縁と株式会社Orbとの 「Orb DLT」でのシステム構築に関する協業開始について

株式会社ガイアックス(本社:東京都千代田区、代表執行役社長:上田 祐司、証券コード:3775、以下 ガイアックス)の100%子会社である、株式会社電縁(本社:東京都品川区、代表取締役社長:加藤俊男、以下電縁)と、株式会社Orb(本社:港区赤坂、代表取締役兼CEO:仲津正朗、以下「Orb」)は協業開始の基本合意に達したことをご報告いたします。今回の協業はOrb と電縁による「Orb DLT」を使用したシステム導入の協力体制の強化を目的としています。