ライブ配信はYoutuberが自分を表現する場としてのみ目立ちがちですが、2020年の新型コロナウイルスの登場以降、遠距離でも会社のイベント(社員研修や各種セミナー等)を行う場として重要さを増しております。ガイアックスでは、40社以上のお問い合わせに対応してきており、様々なお客様のニーズに答えてきました。今回の記事では、ライブ配信を行う上でどういった知識が必要か、実際に行った企業のライブ配信を例にして説明していきます。

ライブ配信を企業が行うメリット

一番は、参加者との双方向なコミュニケーションが取れることです。

ライブ配信の強みは双方向性

ライブ配信を行うメリットは様々あります。ライブ配信の場合、インターネットを通じて動画を配信する形でセミナーや新人研修などを実現可能です。つまり、大きな会場を借りて教育を行う必要はないし、その場所まで行く必要もありません。よってコスト削減が可能です。

ライブ配信を行う最大のメリットは、テキストや動画のコンテンツが情報を一方的に読者に送るのに対して、双方向に視聴者(新入社員やお客様等)の反応を確認しながら伝えることができます。
書面のコンテンツの場合、一つ一つの用語を把握できた上で読まなければ分かりにくいかと思います。一方動画であれば、たとえ聞きなれない用語が出てきたとしても、ある程度視覚的に情報を吸収できるため、書面よりも分かりやすいです。しかし、動画で説明するだけの場合、視聴者反応を確認することができず、独りよがりな情報発信になってしまいがちです。

その点、ライブ配信の場合、視聴者に特に伝えたいことがある場合、配信中に質問を投げかけることもできます。その際の反応で、本当に理解しているのかも瞬時にわかります。もし仮にうまく伝わっていない場合は、準備してある写真や図、もしくは画面上に絵を描くなどし、よりわかりやすくと伝える努力をしましょう。この双方向性がライブ配信を行う最大のメリットとなっています。

インターネットを通じてライブ配信を行い、その後アンケート画面に誘導することで、視聴者の感想も確認できます。また、統計化することも簡単です。これは運営側にとって次のイベントで改善するアイデアを考える際に大いに役に立つかと思います。

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ライブ配信を企業が行うための代表的ツール

ライブ配信を行うための代表的なツールは下記の通りです。

  • Zoom
  • YouTube Live
  • ストリームヤード
  • Facebook
  • vimeo
  • インスタライブ

etc….
それぞれ特徴がありますが、弊社は一つのツールだけを使うのではなく、組み合わせて使うことを提案できます。

弊社はまずZoomの利用をおすすめします。

Zoom

Zoomの利点は以下の通りです。

URLをクリックするだけで参加できる

いちいち会員登録してIDを作成したり、サインアップ等する必要がありません。
主催者からの招待URLに対して、クリック一つで会議に参加できます。

チャットで参加者の反応を確認しながら配信できる

特に伝えたい情報がある場合、チャットを通じて参加者とコミュニケーションをとることで理解度を確認できます。

無料プランがある

Zoomには無料プランがありますが、下記のような条件があります。
参加者は100人以下
グループミーティングの場合、40分間のみという時間の条件あり

また、課金したとしても1000人までとあまり大きなイベントには向きません。
そこで、Youtube Liveと組み合わせることで、以下のような利点を得ることができます。

Zoom + Youtube Live

参加者を無制限に受け入れられる

視聴者がライブ配信を閲覧するプラットフォームはYouTubeになります。そのため、数万人でも、数十万人でも受け入れ可能です。

Zoomの存在を知らなくても使用できる

Youtubeを普段見慣れている方ならば、そのままの方法で見ることができます。
ただ、Zoomでは参加している方々の顔や名前を把握できるのですが、Youtube Liveでは視聴者数しか把握できません。視聴者とのコミュニケーションはコメントのみに限られるため、双方向性はZoomの方が出しやすいです。
このようにZoomとYoutube Liveだけでもメリットとデメリットがございます。他のツールでも字幕の設定のしやすさや、フォロワーの数、イベントの規模によって提案するライブ配信のツールは変わってきます。

なお、オンラインイベントのプラットフォームについては、「オンラインイベントのプラットフォーム比較【11ツール一斉紹介】」にて詳しく解説しています。合わせてご覧ください。

ライブ配信を企業が行うために必要なこと

ライブ配信を行うには、撮影と配信の両方が必要になります。

ライブ配信の映像・音声の品質を高める方法

撮影は、現場へ出張するかZoom等のツールを使用してリモートで撮影するかのいずれかです
、映像の画質を高めるためには、外部カメラが必要です。HDMI to USBビデオキャプチャーを使用して、映像をPCに取り込み、配信することになります。簡易的には、Zoomで行う場合はPCに内蔵されているカメラでも可能です。
また、音質を高めるためには、外部マイクを使用した方が望ましいです。Amazonや楽天でも指向性のコンデサーマイクを買うことができます。なお、複数人が別端末で同じ会場にいる場合はハウリングが発生します。ハウリングを防止するためには、部屋を変えるか、イヤホンを付けることが必要です。
さらに、映像を明るくするためには照明も必要になります。安価なのはリングライトです。

ライブ配信のインターネット回線について

Youtube LiveやZoomを利用する場合、インターネット回線を通じての配信となり、回線速度も重要ですです。野外の場合はポケットWi-Fiを利用することとなりますが、通信制限がなく、回線速度の速い光回線がおすすめです。アップロード・ダウンロードそれぞれ20Mbpsを下回ると配信がスムーズに行えない場合はあります。

このように、一口で撮影と言っても様々な機材や環境が必要になります。ライブ配信を毎回行う必要がない会社の場合、一つ一つ準備するのが大変です。社ガイアックスでは、各種機材の準備や司会、配信中継スタッフをオンライン、オフライン関わらず出張させたりもしているため、弊社にコンタクトを取っていただければすぐにお見積りの準備が可能です。まず予算を確認して社内で検討するのも視野に入れていただけたらを思います。

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ライブ配信の企業導入シーン

2020年になって、新型コロナウイルスのリスク回避のため、ライブ配信のお問い合わせが増加しております。これは新型コロナウイルスが落ち着いた後も従来のオフライン+オンライン(ライブ配信)での利用が増える可能性があります。以下では、ライブ配信をどのように企業が導入しているのかいくつか紹介いたします。参考にしていただければと思います。
ライブ配信サービスを利用されるにあたり、依頼内容によりりますが、1日フルで稼働した場合は20万円〜が目安でございます。

動画の字幕テロップ対応の有無、参加者管理の有無、ライブストリーミングの有無、出張の有無などによって変動が大きいため、まず依頼内容を確認後、弊社にてにてお見積もりを出させていただきます。

オンライン社内研修

営業研修や新人研修、オリエンテーションにおいても、ライブ配信で実施することが可能です。ガイアックスで行った新人研修の参考記事は下記の通り。

»ジョンソン・エンド・ジョンソンとのオンライン合同新人研修を開催

オンライン株主総会

弊社の株主総会が行われる2日前に小池都知事による自粛を促す発表がございました。
そこで株主総会のオンライン化を1日で準備して、次の日には総会の成立要件を満たす形で開催いたしました。このように弊社では迅速に社内行事のオンライン化を準備することが可能です。

» 株主総会のオンライン化を1日で達成?!当たり前を疑うカルチャーにより実現

オンライン社員総会

弊社では、既に2回オンラインにて社員総会を実施しております。社員総会を行う際、事前に準備するスライドとOBS(Open Broadcaster Software)とスポットライト機能を組み合わせて配信画面のクオリティを高めることが可能です。

オンラインワークショップ

弊社ではオンラインワークショップも行うことができます。
「オンライン親子フェス」では、7,500人の参加者のイベントの支援をさせていただきました。本イベントの出展者の約半分の方はライブ配信ツールを使ったことがなかった方々ですが、弊社ではツールの使用方法などをお伝えする講座もご用意できます。

» 【開催報告】日本最大級、こどもの日の親子向けオンライン合同イベント「親子でオンライン体験フェス」に約7500人が来場

 

ライター:Yokota Kazuma

ガイアックスではライブ配信の企業向け支援を行っています

オンライン配信事業

これまでお伝えしたように弊社ガイアックスには、社内イベントやワークショップのオンライン化をサポートするためのノウハウやナレッジが貯まっています。

今後、コンサルからZoomホスト講座の開催、配信代行や配信会場・機材の貸し出し、出張サービスなど対応することが可能です。まずはオンラインにて無料ヒアリングをしていますので、是非下記のお問い合わせページよりご連絡ください。

オンラインイベントの企画・集客・運営支援サービス

廣山 晃也

廣山 晃也

20卒入社。学生時代からブログ・YouTube・SNS運用とそのコンサルティング経験を持ち、ソーシャルメディア運用の領域から新規事業に参画。ブランドチームにおける公式サイトのSEO改善と、法人向けオンライン配信事業の立ち上げに携わっている。